石垣島

石垣島で採用する方法【2026年】島の人事部が解説

石垣島で採用に課題を抱えている企業に対して、株式会社島の人事部が採用支援を行っています。

目次

石垣島の採用市場の現状

石垣島でも宮古島と同様に、観光業の拡大に伴う人手不足が深刻化しています。八重山地域の有効求人倍率は1倍を超えており、島内だけの採用活動では必要な人材を確保できない企業が増えています。

石垣島で採用するための方法

方法① 島特化メディア「やいまのしごと」を活用する

株式会社島の人事部が運営する「やいまのしごと」は、石垣島で仕事を探す地元求職者に特化した採用メディアです。島内求職者への直接リーチが可能です。

方法② 特定技能外国人採用で人材を確保する

石垣島でも特定技能外国人の採用が広がっています。島の人事部では、受け入れ体制づくりから定着まで、外国人材の受け入れをサポートしています。

外国人材の受け入れ・定着サポートについて 

石垣島の採用環境:2026年最新データ

石垣市(沖縄県八重山郡)は、宮古島と同様に観光業の急成長により人材不足が深刻化しています。石垣島の入域観光客数はコロナ禍からの回復を経て増加傾向にあり、特に国際線の再開による外国人観光客の増加がサービス業の人材需要を押し上げています。八重山諸島全体の採用市場を理解した上で、戦略的に採用活動を行うことが成功の鍵です。

石垣島で採用するための6つの方法

方法①:移住採用×採用ブランディング

石垣島は、移住先としても知られる島です。「石垣島で働く・暮らす」という体験を求人票・採用ページ・SNSで魅力的に発信することで、島外からの応募にもつながります。竹富島・西表島などの離島への近さ、ダイビング・シュノーケル・トレッキングなどのアクティビティ、のんびりとした島時間——こうした石垣島の価値を採用PRに活用してください。

方法②:特定技能外国人採用

八重山地域で働く外国人は707人です(沖縄労働局「外国人雇用状況」2025年10月末。特定技能以外の在留資格も含む)。飲食業・宿泊業・建設業・農業・介護業などで特定技能の受け入れができます。住まいと生活の支援を先に整えておくことが大切です。特定技能採用の詳細はこちら。

方法③:Uターン採用(出身者の帰郷促進)

石垣島出身者で那覇・東京・大阪などで働いている人材に、「石垣島に戻って活躍できる」と訴求するUターン採用が有効です。地元への帰郷意欲は「結婚・出産・親の介護」などのライフイベントをきっかけに高まるため、こうしたタイミングに合わせたアプローチが効果的です。

方法④:SNS採用(Instagram・TikTok活用)

石垣島の美しい自然環境・職場の様子・スタッフの日常をSNSで発信することで、採用候補者の共感を集めます。石垣島を背景にした動画コンテンツは目に留まりやすく、採用に限らず事業全体のブランディングにもなります。SNS採用の詳細はこちら。

方法⑤:採用説明会・職場見学会の定期開催

月1回の採用説明会・職場見学会を開催することで、求人票だけでは伝えられない「職場の雰囲気」「石垣島での生活リアル」を候補者に体感してもらえます。採用説明会・職場見学の詳細はこちら。

方法⑥:リファラル採用(社員紹介制度)

石垣島では地域コミュニティのつながりが強く、リファラル採用も効果的です。既存スタッフへの紹介ボーナスを設定し、「友人・知人を紹介してもらう」仕組みを整えることで採用コストを削減できます。

石垣島採用で押さえるべき「住居問題」

石垣島では住居の確保が、採用の大きなボトルネックになっています。物件が少なく、家賃も上がっています。企業が社宅や住居手当を用意することが、島外から採用するうえで大切です。地元不動産業者との事前連携(「外国人可・移住者歓迎の物件リスト」の作成など)も、採用を早める助けになります。

石垣島の事業者が採用で陥りやすい失敗

  • 失敗①:求人を出しただけで応募対応が遅い——応募には当日〜翌日に返信することが大切
  • 失敗②:給与水準を見直していない——沖縄県の最低賃金改定に合わせて定期的に給与見直しが必要
  • 失敗③:入社後のフォローがない——移住就職者が孤独感から3か月以内に離職することもある。オンボーディング体制の整備が必須

石垣島採用で使うべき求人票の書き方

石垣島で採用を成功させるためには、求人票の質が決定的に重要です。「石垣島で働く・暮らすことの具体的なメリット」を求人票の中心に据えることが、島外求職者の心を動かす鍵です。石垣島の求人票に盛り込むべき要素を解説します。まず「石垣島の暮らしのリアル」を具体的に描写することが重要です。「仕事終わりに竹富島への日帰りツアーができる距離感」「年間を通じてマリンスポーツが楽しめる環境」「那覇・東京への直行便あり(帰省が意外と便利)」など、求職者が石垣島での生活をイメージできる情報を提供してください。

次に「住居サポートの具体的な内容」を明記します。石垣島は住居の確保が採用の大きなボトルネックのため、社宅あり・家賃補助(月〇万円)・着任時引っ越し費用補助(上限〇万円)などを明示すると、応募の後押しになります。また「語学環境」のPRも石垣島ならではの強みです。外国人観光客が多い石垣島では英語・中国語・韓国語を日常的に使う機会が多く、「グローバルな職場環境で語学力を活かせる・磨ける」というポイントが語学に関心のある求職者の応募動機になります。

石垣島特有の採用環境と対策

石垣島の採用環境には、宮古島と共通する課題に加えて、石垣島固有の特徴があります。石垣島は八重山諸島の中心地として行政・医療・商業が集まっています。一方、沖縄本島の那覇との距離(飛行機で約1時間)は宮古島と同程度で、「離島の不便さ」を感じやすい環境でもあります。

石垣島採用で特に有効なのが「インターンシップ・職場体験の活用」です。本格的な移住決断をする前に「まず3か月・半年間、石垣島で働いてみたい」というニーズを持つ求職者が一定数います。インターンシップ・お試し移住プログラムを設けると、この層の候補者に正社員・長期で働いてもらえることもあります。インターンシップ採用の詳細はこちら。

また、石垣島は農業・観光・漁業などの一次産業と観光業を組み合わせた「二毛作型就農・就労」のモデルが成立しやすい地域です。「農業×宿泊業」「漁業×飲食業」のように複数の仕事を組み合わせた柔軟な雇用形態を設計することで、多様な人材の採用が実現します。石垣島採用の戦略設計についてはLINEから無料でご相談ください。宮古島・石垣島の採用に精通したコンサルタントが迅速に対応いたします。

石垣島で採用を安定させる3つのポイント

石垣島で採用を安定させるには、次の3つが大切です。第一に「採用は年中無休で行う」という意識です。繁忙期前に慌てて求人を出すのではなく、オフシーズンも含めて常に採用活動を続け、良い人材が現れたときにすぐに採用できる体制を整えること。第二に「住居を常に確保している」こと。募集が出たときにすぐに住居を紹介できる準備が整っており、移住就職のハードルを下げられます。第三に「入社後のフォロー体制が整っている」こと。移住してきた新入スタッフが孤立しないよう、島内の生活情報提供・先輩スタッフとの交流の場を定期的に設けることです。これらの取り組みはどれも特別な費用をかけずに実行できるものです。石垣島採用についてのご相談はLINEからどうぞ。

宮古島との採用環境の違い

比較項目石垣島宮古島
有効求人倍率 1.17倍(八重山地域、2026年8月) 1.56倍(宮古地域、令和7年度平均)
人口 4万9,120人(2026年9月末) 5万5,473人(2026年9月末)
主な採用チャネル やいまのしごと・ハローワーク八重山など みやこのしごと・ハローワーク宮古など

出典:有効求人倍率はハローワーク宮古「雇用の動き 令和7年度計」、八重山公共職業安定所の発表(八重山毎日新聞 2026年10月11日)。時点や集計のしかたが違うため、おおまかな比較です。人口は宮古島市・石垣市の公表。くわしくは有効求人倍率の記事をご覧ください。

有効求人倍率だけ見ると宮古島の方が高いですが、石垣島はクルーズ船の寄港日に需要が集中するなど、独自の課題もあります。宮古島と同じ採用戦略が石垣島でそのまま通用するわけではありません。

業種別採用戦略

飲食業:繁閑差対策と通年雇用化

石垣島の飲食業の採用課題

クルーズ船入港日と閑散期で客数が大きく変動します。短期スタッフをその都度採用しようとすると採用コストが膨らみ、人材の質も安定しません。

  • 通年雇用+繁忙期シフト増」に切り替える:シーズンごとの採用をやめ、通年雇用の正社員・契約社員を軸にする。繁忙期はシフトを増やし、閑散期は研修・店舗改善に充てる体制が定着率を高めます
  • 深夜・クルーズ対応手当を明示する:クルーズ客受け入れ日のスポット出勤手当や深夜手当を求人票に明記すると、短時間でも収入を増やしたい人に伝わります
  • まかない・住居補助を「金額換算」して記載する:食費・家賃補助を「月3万円相当の福利厚生」と具体的に表記することで、実質賃金の高さを伝えられます

観光・宿泊業:移住者採用と資格者の確保

石垣島の観光業の採用課題

ダイビングインストラクター・ガイド・フロントスタッフなど資格・スキルが必要なポジションは、島内では慢性的に不足しています。

  • 資格取得支援制度を設ける:入社後に潜水士・ガイド資格・普通二種免許などを会社負担で取得できる制度を作ると、未経験の移住者を採用しやすくなります
  • 「石垣島で働く」ライフスタイルを前面に出す:求人票に海・自然などの「島暮らしの魅力」と、住まいの支援を掲載することで、首都圏からの移住志望者の応募を引き込めます
  • 採用説明会を東京・大阪・福岡で年1〜2回開催する:島外での合同説明会や自社説明会への参加が、移住者採用の質・量を高めます

介護・医療:処遇改善加算と資格取得支援

石垣島の介護・医療の採用課題

介護職員は全国で不足しており、2026年度には約240万人の介護職員が必要で、2022年度より約25万人多く確保する必要があると推計されています(厚生労働省)。石垣島も例外ではなく、高齢化と観光業への賃金競争による離職が続いています。

  • 2026年6月の介護報酬臨時改定を活用する:処遇改善加算の対象サービスが拡大され、訪問看護・訪問リハビリなども加算対象になりました。加算分をスタッフへの給与として適切に還元し、求人票に明記することが採用力を高めます
  • 初任者研修・実務者研修の費用を会社負担にする:無資格・未経験者を採用し、業務しながら資格を取得させるルートを作ることが、石垣島では特に有効です
  • 住居確保支援を充実させる:石垣島では家賃が上がっています。宿舎の提供や家賃補助が介護職の移住採用に大きく効きます

建設業:若手の島外採用と特定技能の活用

石垣島の建設業の採用課題

観光施設の新設・リノベーション需要は旺盛ですが、技能を持つ職人が絶対的に不足しています。高齢化による引退が相次ぎ、若手育成が急務です。

  • 沖縄本島・九州の建設専門学校に採用提案する:新卒採用ルートを作ることが長期的な人材確保につながります。「石垣島で施工経験が積める」という希少価値が刺さります
  • 特定技能(建設分野)の活用:在留資格の手続き・住居の提供・登録支援機関との連携で、東南アジアからの特定技能人材を確保する方法があります
  • 資格取得費用の全額補助:フォークリフト・玉掛け・足場組立などの資格費用を会社負担にすることで、未経験者の採用ハードルが下がります

農業・漁業:後継者育成と特定技能の組み合わせ

石垣島の農業・漁業の採用課題

サトウキビ・マンゴー・牧畜などの一次産業は後継者不足が深刻です。農繁期は人手が集中するため、外国人労働者や移住者の活用が急がれています。

  • 農業・農業支援業での特定技能を活用:特定技能1号の農業分野は島の農業経営に適した制度です。登録支援機関と連携した受け入れ体制を整えることが採用の安定化につながります
  • 農業体験インターンから採用につなぐ:農業研修・収穫体験に参加した移住希望者を採用につなぐパイプラインを作る方法もあります

島外人材を採用・定着させる7ステップ

  1. 「石垣島で働く理由」を言語化する なぜ石垣島で働くと良いのかを事業者自身が明確に言葉にします。海・自然・仕事のやりがい・住まいの支援など、移住者が求めているものを求人票・採用サイトに具体的に記載します。
  2. 住居確保の支援体制を作る 移住者にとって最大の不安は「住む場所」です。社宅の提供・不動産紹介サポート・引越し費用補助のいずれかを準備することで、応募のハードルが大きく下がります。
  3. 石垣島特化の求人チャネルを使う 石垣島に特化した求人メディア「やいまのしごと」への掲載は、島内の求職者に直接届きます。ハローワーク八重山への求人票提出も移住求職者にリーチする有効な手段です。
  4. SNS・動画で職場のリアルを発信する InstagramやYouTubeで職場の日常・石垣島の生活を発信することで、移住志望者が「ここで働きたい」と感じるコンテンツを積み上げます。採用費ゼロで応募を引き込む中長期的な投資です。
  5. 採用面接をオンライン対応にする 島外からの応募者には、現地訪問前にオンラインで面接できると喜ばれます。Zoomなどでの一次面接を標準化することで、遠方の応募者を逃がさずに済みます。
  6. 内定〜入社までの手厚いフォローを行う 内定後から入社まで2〜3ヶ月かかることも多い移住採用では、内定者フォロー(LINEでの連絡・現地案内・先輩スタッフとの交流機会)が内定辞退を防ぎます。
  7. 入社3ヶ月を「定着期」と位置付けてフォローする 離島への移住者にとって、最初の3ヶ月は「合う・合わない」を感じやすい時期です。1on1面談・生活相談・業務支援の体制を入社直後に集中させることで、早期離職を防ぎます。

石垣島の採用チャネル比較

チャネル特徴向いている業種・用途
やいまのしごと石垣島・八重山特化。地域密着の求職者にリーチ飲食・観光・小売・サービス業全般
ハローワーク八重山無料。島外からも求人を見られる全業種。介護・建設・農業に特に有効
Indeed / バイトル / エンゲージ全国向け。移住志望の島外求職者にリーチしやすいパート・アルバイト、幅広い職種
マイナビ転職 / doda正社員の転職を考える人に届くホテル幹部・専門職・管理職
SNS採用(Instagram・X)費用をかけずに継続発信。興味を持った人に見つけてもらえる観光・飲食・農業・小規模事業者
特定技能ルート登録支援機関経由。継続的な戦力確保に向く飲食・建設・農業・介護

まとめ:今すぐ採用の第一歩を踏み出そう

宮古島・石垣島の採用環境は厳しいですが、正しい戦略と継続的な取り組みで改善できます。「求人票の改善→採用チャネルの拡充→住居サポートの整備→入社後フォロー体制の構築」というステップを一つひとつ実践することが、採用力強化の王道です。ひとりで悩まず、まずはLINEで無料相談してください。宮古島・石垣島の採用に精通したコンサルタントが、貴社の状況に合わせた具体的なアドバイスを提供します。

関連記事もぜひご覧ください。Uターン・Iターン採用戦略、特定技能外国人採用ガイド、リファラル採用(社員紹介)完全マニュアル、入社後定着・エンゲージメント管理など、採用のあらゆる課題に対応したコンテンツを用意しています。宮古島・石垣島の採用を島の人事部と一緒に成功させましょう。

石垣島採用の全体像:6つのアプローチ

石垣島で人材を確保するためには、島内だけに頼らず複数の採用チャネルを組み合わせることが重要です。石垣島の事業者が使える主な6つのアプローチです。

採用アプローチ対象人材費用感特徴
島特化メディア(やいまのしごと)島内求職者・UIターン検討者掲載内容による石垣島に特化した求職者へ直接リーチ
ハローワーク八重山島内求職者・移住検討者無料無料掲載・助成金申請窓口としても活用
Indeed・求人ボックス本土・島外の転職希望者成果報酬型〜島外の求職者にも届く
SNS採用(Instagram等)移住・ライフスタイル重視層ほぼ無料島の魅力で応募意欲を高める
特定技能外国人採用即戦力外国人材国・ルートで大きく違う飲食・宿泊・介護・建設・農業で実績
リファラル採用(社員紹介)信頼性の高い紹介人材インセンティブのみ職場をよく知った人が来やすい

石垣島採用に関するテーマ別ガイド

以下の記事で、各テーマを詳しく解説しています。自社の状況に合わせてご活用ください。

採用戦略・業種別ガイド

賃金・処遇設計

特定技能外国人採用

補助金・助成金

採用データ・現状分析

石垣島採用でよくある質問

石垣島での採用活動はいつ始めるべきですか?

繁忙期(3〜8月)の3〜4ヶ月前に求人活動を開始するのが理想です。観光最盛期に採用しようとすると、競合他社との賃金競争が激化します。10〜2月の閑散期に採用・研修を行い、繁忙期に即戦力として活躍できる体制を整えることを推奨します。

石垣島と宮古島、採用の難しさはどちらが上ですか?

人口規模は石垣島(約4.9万人)が宮古島(約5.5万人)より若干少ないですが、八重山地域の入域観光客数は2024年に約143万人(沖縄県の観光統計)と観光客が多く、採用の難しさは宮古島と変わりません。

島外からの移住採用はどう進めればよいですか?

求人票への移住サポート情報の明記・SNSでの職場発信・移住相談会への出展が有効です。住居のサポート(社宅・物件紹介)を用意できると、移住する人が決めやすくなります。

採用活動を始めて何か月で成果が出ますか?

採用戦略の改善と採用ブランディングは、変化が見えるまで数か月はかかると考えましょう。特定技能外国人採用は申請・審査期間が必要なため、着手から採用完了まで4〜6か月程度かかるのが一般的です。どの採用手法も「始めたその日から効果が出る」ものはなく、継続的な発信・改善が成果につながります。焦らず半年〜1年のスパンで取り組んでいただくことをお勧めします。

採用コストをできるだけ抑えたいのですが何から始めればいいですか?

コストゼロまたは低コストで始められる採用施策の優先順位は、①既存スタッフへのリファラル採用呼びかけ(紹介ボーナス設定)、②求人票の改善(文章・写真の質向上)、③Googleビジネスプロフィール・SNSでの職場情報の発信、④採用説明会・職場見学会の開催の順番です。これらはほぼコストをかけずに今週から始められます。採用コスト削減・効率化の具体的な方法はLINEから無料でご相談いただけます。

石垣島でも採用支援は可能ですか?

可能です。株式会社島の人事部は宮古島・石垣島の両エリアに対応しており、那覇・宮古島・石垣の3拠点体制で、現場に足を運んでサポートしています。

特定技能とは何ですか?

人手不足業種で外国人が就労できる在留資格です。飲食・建設・農業・介護などで活用できます。